|
|
１章 公衆栄養学の概念
- １ 解答 b
- アルマアタ宣言は1978年に出されたWHOとUNICEFによるプライマリ・ヘルスケアに関する宣言，ヘルシンキ宣言は1964年の「ヒトを対象とする医学研究の倫理的原則」に関する宣言，リオデジャネイロ宣言は1992年６月の地球サミット「国連環境開発会議」における，環境と開発に関する宣言である．
- ２ 解答 c
- がん検診は疾病の早期発見と早期治療を目的とするので，二次予防である．その他はすべて本来の予防活動としての一次予防活動である．
ページトップへ
２章 公衆栄養アセスメント
- １ 解答（２）
- a. 短期間であっても，良好な活動を進めていくために，活動・運営の両評価は必要である．
- d. 地域の健康関連情報も収集する．
- e. 調査の目的が拡大されるにつれて，各種血液検査，飲酒，喫煙，運動習慣などが追加された．
- ２ 解答 d
- a. 根拠法は健康増進法である．
- b. 健康増進対策の基礎資料を得ることを目的とする．
- c. 実施者は厚生労働大臣．都道府県知事は調査の執行に関する事務を行う．
- e. 費用負担は国が負担する．
ページトップへ
３章 公衆栄養プログラム計画
- １
解答（５） （５）はまちがいで，正しい答は（１）です．
申し訳ございません．お詫びいたしますとともに訂正いたします．
- b.特定給食施設における栄養管理が正しい．
- e.健康日本２１の数値目標は示されていない．
- ２ 解答（３）
- a.日本食品標準成分表は以前は科学技術庁，現在は文部科学省が所管．
- d.特定給食施設への指導・助言は保健所業務である．
- e.外食料理の栄養成分表示の指導は，保健所が行う業務である．
- ３ 解答（２）
- b.自主活動ではあるが，行政機関の協力を得て効果的に実施したい．
- c.リーダーは，指導・命令でなく話し合い，協議が大切．
- e.組織のコーディネーターは医師である必要はない．
ページトップへ
４章 公衆栄養プログラムの実施
- １ 解答（３）
- a.母子栄養指導は市町村栄養士の業務．
- c.健康危機管理は，保健所栄養士の業務としても大切．
- e.健康なまちづくりと地域組織の育成は市町村栄養士の業務．
- ２ 解答（５）
- a.ヘルスプロモーション憲章は，FAOでなくWHOが制定した．
- b.先進国向けに制定したものである．
- e.ヘルスプロモーション活動として，地域活動の強化が取り上げられている．
- ３ 解答ｄ
- ４ 解答（４）
ページトップへ
５章 公衆栄養プログラムの評価
- １ 解答（１）
- b.事前測定は行わない場合もある．
- d.科学的妥当性の高い研究デザインは，一般に研究の実行可能性が低い．
- e.比較群にも，通常の指導など，何らかの指導を行うのが一般的である．
- ２ 解答（３）
- a.評価とは，評価研究（定量的な事実認識）の結果をふまえた，定性的な価値判断である．
- d.調査項目を事前に整理し，不可欠な質問にできるだけ限定して質問項目数を減らす努力が必要である．
- e.自由記入の形式の回答をできるだけ避けて，選択式の回答にしたほうがよい．
ページトップへ
６章 栄養疫学
- １ 解答（４）
- a.1日間だけを観察しても日間変動の影響を受けるため，行動の特徴を知ることは困難である．
- b.正しい．
- c.１日間だけを観察しても日間変動の影響を受けるため，変化を捉えることは困難である．
- d.簡易食習慣アンケートでは，摂取量，平均値を知ることは困難である．
- e.正しい．
- ２ 解答（１）
- a.測定誤差の可能性も否定はできないが，年齢の高い人で系統的に血圧が低く測定される，または，実際に低いということは考えにくい．（a.を誤りとする積極的な理由は希薄であるが，他との組み合わせから，これが誤りであろうと推測される）
- b.正しい．
- c.負の相関が観察されたら，因果の逆転の可能性が大きい．「正」ではない．
- d.正しい．
- e.正しい．
- ３ 解答（４）
- a,c,dともに栄養素量のランキングが付けにくい．
ページトップへ
７章 わが国の健康・栄養問題の現状と課題
- １ 解答（５）
- a.正しい．
- b.誤り．患者調査は病院，一般診療所，歯科診療所を利用する患者の傷病名，入院期間，退院の事由などの実態を明らかにするために，昭和２３年から「医療施設面からみた医療調査」として実施してきた．昭和２８年からは「患者調査」として今日に及んでいる．
- c.誤り．わが国のエネルギー摂取量は，2,000kcal前後の一定の範囲内で推移し，顕著な変動は認められていない．
- d.誤り．わが国の炭水化物摂取量は，昭和25年以来，一貫して減少し続けている．
- e.正しい．
- ２ 解答（d）
- a.正しい．
- b.正しい．
- c.正しい．
- d.誤り．生活習慣病の原因は，宿主因子，遺伝因子，環境因子に影響される．食生活以外にも運動、休養，喫煙，飲酒、社会的活動，性格等が考えられる．
- e.正しい．
- ３ 解答（b）
- a.誤り．わが国の供給熱量自給率（カロリーベース）は約40％，穀物自給率は27％でいずれも欧米先進国よりも低い．
- b.正しい．設問以外の栄養成分は任意表示項目である．
- c.誤り．個食．孤食は増加している．
- d.誤り．学校栄養職員以外にも学校保健委員会の構成員（校長，教頭，保健主事，学校医，学校歯科医など）が児童，生徒の食生活指導も実践している．
- e.誤り．THPは，老人保健法には規定されていない．昭和63年の労働安全衛生法の改正により，健康保持増進措置の実行が事業者の努力義務とされた．労働者の心身両面にわたる健康保持増進対策の一環として実施されている．
ページトップへ
８章 わが国の高齢社会の健康・栄養問題の現状と課題
- １ 解答（４）
- a.10%ではなく，14％．
- c.３万人ではなく，２万人．
- e.前期高齢者は2015年以降減少するが，後期高齢者は増加を続け，2020年以降逆転する．
- ２ 解答（１）
- a.第４次ではなく，第３次である．
- b.平均寿命ではなく，健康寿命である．
- ３ 解答（３）
- b.脱水予防のため多めに与える．
- d.指導，監視がないと，低栄養や貧血などが出現するおそれがある．
ページトップへ
９章 わが国の栄養政策
- １ 解答（３）
- a.明治41年に臨時脚気予防調査会が設置され，脚気対策に着手．そして翌明治42年に脚気予防調査会が設置された．
- d.昭和53年，第一次国民健康づくり対策が，63年よりアクティブ80ヘルスプランとして第２次国民健康づくり対策が開始された．
- e.食生活指針の策定は栄養改善法の改正とは関連しない．
- 2 解答（b）
- a.明治19年、森林太郎は「日本兵食論」を著した．
- c.「六つの基礎食品」の普及についての通知は，昭和33年である．
- d.「健康づくりのための食生活指針」の策定は昭和60年である．
- e.市町村が一般的な栄養指導を実施するようになったのは，平成6年以降である。
- ３ 解答（３）
- a.大正14年，佐伯矩は栄養学校を設立し，翌大正15年に「栄養義手」が世にでた．
- c.第１回栄養士試験が実施されたのは昭和24年である．
- e.昭和60年，これまでの栄養士試験を廃止し，栄養士資格は全て養成施設の卒業者に与えるとする旨の栄養士法の一部改正がなされた．
- ４ 解答（４）
- a.習慣的に食べるべき栄養素とエネルギーの量について定めている．
- b.正しい．
- c.すべての栄養素について，推定平均必要量，推奨量，目安量，目標量，上限量のいずれかが定められている．
- d.健康の維持に必要となる推定平均必要量，推奨量，上限量のほうが，生活習慣病一次予防の指標である目標量よりも優先されるべきである．
- e.正しい．
- ５ 解答（３）
- a.疾病者であり，その疾病に大きく関連する栄養素であるため，その疾病に関する治療・指導ガイドラインに従うのが正しい．
- b.正しい．
- c.健康の維持に必要となる推定平均必要量，推奨量，上限量のほうが，生活習慣病一次予防の指標である目標量よりも優先されるべきである．
- d.正しい．
- e.集団におけるアセスメントで比較基準となる指標は，推定平均必要量であって，推奨量ではない．また，集団におけるアセスメントでは，摂取量の平均値は比較すべき適切な統計量ではない．
- ６ 解答（１）
- ７ 解答（４）
- ８ 解答c
- ９ 解答e
- 10 解答a
- 11 解答（２）
- b.世帯単位の秤量記録法（比例案分法）．
- c.独立行政法人国立健康・栄養研究所で実施．
- d.15歳以上．
- 12 解答（５）
- a.健康増進法施行前に立てられた計画．
- b.母子保健，感染症対策は含まれていない．
- d.「行動変容」および「健康づくり」が重要であるとされている．
ページトップへ
|
